最近、ネパール出身のネパリ ビマルさんによる日本語スピーチがSNSで話題となっている。2026年10月3日、岡山県井原市で開催された第65回外国人による日本語弁論大会で、ビマルさんは「10枚の反省文が教えてくれたこと」と題したスピーチにより外務大臣賞を受賞した。1,2
ビマルさんは、SNSで外国人への排斥的な言葉に触れ、怒りに任せて反論した経験を語った。当時、外国人も日本を支えているという趣旨の主張をしたが、敵意に敵意で応えることは対立を深めるだけだと気づいたという。反省を通して、互いの違いを尊重し、誰もが安心して暮らせる日本を共に築こうと呼びかけた。3
このスピーチは単なる日本批判ではなく、対立を乗り越えるための提言である。そこで浮かび上がった社会の矛盾は、日本柔道界にとっても考えるべき課題ではないだろうか。
日本の柔道登録者数、21年間で約4割減少
全日本柔道連盟の公式統計によると、個人登録者数は2004年度の202,025人から2025年度の125,336人へと減少した。76,689人、約38.0%の減少である。小学生は47,512人から30,057人(36.7%減)、中学生は48,485人から25,945人(46.5%減)、高校生は38,432人から16,703人(56.5%減)となった。4
図:HKJudo/データ:全日本柔道連盟。
2025年度の登録者総数は前年度からわずかに増加し、小学生の登録者数も伸びている。しかし、長期的な減少傾向は依然として重い課題である。少子化が進む中、学校の柔道部や地域の道場は、参加者の確保と次世代の指導者育成という課題に向き合っている。なお、この統計は全柔連の登録者数であり、日本国内のすべての柔道実践者を数えたものではない。
外国人の力を必要としながら、受け入れをためらう社会
厚生労働省によると、2025年の日本国内における日本人の出生数は約67万人だった。一方、同年10月末の外国人労働者数は約257万人と過去最多を記録した。5,6
外国人の力がますます必要とされる一方、一部の排外的な言動は、日本に溶け込みたいと願う人々に疎外感を与えかねない。この矛盾は、柔道界にとっても無関係ではない。
世界には、日本を愛し、その文化を尊重し、日本語を学び、多くの時間と費用をかけて日本で柔道を学ぶ人々がいる。彼らは日本柔道文化の学び手であると同時に、その継承と普及を担う存在にもなり得る。
柔道人口の減少を懸念しながら、国籍や言語、文化の違いだけを理由に参加希望者を遠ざけるのであれば、自らの発展の可能性を狭めることになりかねない。もちろん、日本のすべての道場が排他的なわけではない。講道館や多くの柔道団体は国際交流を積極的に進めている。また、現在の統計から排外意識が登録者減少の原因だと断定することはできない。問われているのは、国際交流を継続的かつ公平な参加の機会へとつなげられるかどうかである。
自他共栄は、単なる標語になっていないか
嘉納治五郎が柔道を創始した目的は、強い選手を育てることだけではなかった。柔道という教育を通じて、人間と社会の発展を目指すことにあった。「精力善用・自他共栄」の精神は、国籍や民族、言語の違いを超えるものであるはずだ。
柔道は日本で生まれた。しかし今日、その実践の場は世界に広がっている。これからは、日本が世界に柔道を伝えるだけでなく、世界の柔道家と共に、日本の大切な文化を守り、未来へとつなぐ時代なのかもしれない。
世界が今も日本柔道を愛しているとき、日本は世界の柔道家を両手を広げて迎え入れることができるだろうか。

